土地の値段はこう決まる を通販で購入する(通信販売で予約する)

　2004年の地価の上昇地点を詳細に分析すると、需給バランスの改善によって値上がりした地点はほとんどない。丸の内、汐留、品川、六本木など、大型の不動産投資で地価が上昇した例が目立つ。逆に言えば、このような投資がなければ、地価下落に歯止めはかからなかったことになる。また、こうした一極・短期集中型の不動産投資が、逆に周辺地域の急速な地価下落を招いていることから、投資による効果が息切れした後は、地価は都心部でも再び軟調に推移すると指摘する。

　「5年で半値」が現実になれば、土地の買い手はもちろん、土地を担保に融資した金融機関も大きな痛手を受ける。著者は、特に「人」を見ずにお金を貸し込むプロジェクトファイナンスを危険視し、不動産収益を分析するノウハウがない日本の金融機関は、近い将来、プロジェクトファイナンスで大量の不良債権を発生させると予想する。

　「一物一価」が成り立たず、需給の関係以外の要素が大きな影響を与える地価の実情なども解説している。